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投資信託に関する主なリスク

ファンドにはリスクがあります。主なリスクをまとめました。
必ずお読みください。

 

ファンドにはリスクがありますので、元本が保証されているものではございません。また、投資信託の運用による損益はお客様に帰属します。

 

ここに表記したのは主なリスクです。その他のリスクおよび詳細については、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)に記載してありますので、必ずご覧ください。

 

価格変動リスク ファンドが組み入れている、株式・債券を含む有価証券等の価格は、国内外の政治・経済情勢、企業の業績、市場の需給等によって変動します。
組入有価証券等の価格が下落した場合には、基準価額が下がる要因となります。
信用リスク 有価証券等の発行者、不動産投資信託を発行する不動産投資法人等が経営不安、倒産等に陥った場合、またその可能性が高まった場合には、当該発行者が発行する証券および短期金融商品の価格は下落します。場合によっては投資資金が回収できなくなることもあります。
組入有価証券等がこうした状況に陥った場合には、基準価額が下落する要因となります。
流動性リスク 有価証券等を売買する際に、需給動向により有価証券等を希望する時期、価格で売買することができなくなるリスクをいいます。
組入有価証券等の流動性が損なわれた場合には、基準価額が下落する要因となります。
金利リスク 金利変動により公社債等の価格が下落するリスクをいいます。一般的に金利低下局面では組入れた公社債等は値上がりし、金利上昇局面では値下がりします。また、残存期間が長期の公社債等の価格は、概して、短期のものより金利変動に対応して大きく変動します。
組入有価証券等が影響を受け価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
為替リスク 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、基準価額が下落する要因となります。
カントリーリスク 海外の有価証券等に投資する場合、投資する国の政治・経済情勢の悪化、外国為替規制、資本規制、制度変更等による影響を受けることがあり、基準価額が下落する要因となります。
不動産投信のリスク 不動産投資信託は、不動産を実質的な投資対象としているために、他の金融商品と異なる固有のリスクとして、火災・自然災害などの影響や不動産にかかる法制度の変更により不動産の価値が低下し、不動産投資信託の価格が下落するリスクがあります。
組入られた不動産投資信託の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
価格乖離リスク ベンチマークとした指標に連動する投資成果を目指して運用を行うインデックスファンドにおいて、ファンドの投資成果とベンチマークとの動きに乖離が生じえます。

※当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

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